福島 フクシマ FUKUSHIMA

津波被害と原発震災に立ち向かう人々とともに

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【論考】  復興計画とグローバル企業  ~南相馬市の場合~

 
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(南相馬市原町区の海岸の堤防上から市内方向を望む。元は、江戸末期から明治にかけてつくられた干拓地。水田や集落が広がっていた。津波ですべてが流され、現在はガレキの集積場になっている。写真は8月下旬に撮影)







 放射能問題は、依然、現在進行形だが、同時に、復興という問題が、様々な思惑を孕んで進行している。この問題を、南相馬市に引きつけて、私の意見を述べたい。


          ・         ・         ・        ・


 地震・津波の被害とともに、放射能汚染に苦しめらている南相馬市。
 市当局は、7月頃から、「復興市民会議」(地元有力者など)や「有識者会議」(学識経験者など)の会議をつくり、「南相馬市復興計画」策定の協議をすすめ、この12月下旬に、「南相馬市復興計画」を決定しようとしている。
 この「南相馬市復興計画」の「素案」は、市のウェブサイトでも公開され、パブリックコメントの募集も行われた。ただ、この「素案」の中身はいささか総花的になっており、これを読んだだけでは、どういう問題意識や構想に基づいて、何を目指しているのかがわからない。
 実は、その本当の狙いについて言及しているペーパーは、かなり早い段階に出ている。「新たな発想による事業事例の研究 ~経済復興計画の策定に向けて~」〔市ウェブサイトに掲載〕と題するものだ。
 以下で、このペーパーの中身と、それをめぐる動きを検討してみたい。



【Ⅰ】異様なペーパー


 
津波と放射能


 前提的に、南相馬市の被害の概況について述べる。
 津波による死者・行方不明者が700人近く。被害家屋1600世帯以上。原発事故による避難は、ピーク時、人口約7万人のうち、6万人以上。
 その後、市内が警戒区域、緊急時避難準備区域、計画的避難区域、特定避難勧奨地点に指定。放射能による汚染状況は、比較的低い海側から、汚染の高い浪江町や飯舘村に近い山側に向かって、年間の推定追加被ばく線量で、1ミリシーベルトから20ミリシーベルト超の範囲。
 9月末に緊急時避難準備区域が解除されたが、依然として2万8千人が避難。原町区の小中学校では、震災前の児童・生徒数が約2200人、直後に約1200人が避難、10月中旬に小中学校を再開したが、帰還は16人。
 工場の休業、漁港の破壊、農地の塩害、放射能による作付け断念。いわき市と結ぶ国道6号線、東京・仙台につながる常磐線が寸断、復旧の見通しなし。病院は、職員の減少で充分に機能せず、利用者も減って経営危機に。
 これでもまだ事態の一部だろう。
 津波によるおびただしい市民の犠牲。そして、生き残った市民も、その生死に向き合い、また放射能の恐怖に苛まれてきた。そして、いまもって未曾有の困難の中で悪戦苦闘している。


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(海岸から2キロほど内陸側にある特別養護老人ホーム。入所者やスタッフなど100人以上が犠牲になった。写真・上下とも) 

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「ピンチをチャンスに」?!


 ところが、まだ市民が被災と避難の打撃に苦しんでいる時期に、南相馬市の市役所の中で、ひとつのペーパーが検討されていた。
 表題は「新たな発想による事業事例の研究 ~経済復興計画の策定に向けて~」(以下、「事業事例の研究」)。作成者は「南相馬市経済復興研究チーム」。
 「本年5月中旬より約1カ月間にわたり、本市における経済分野にかかる復興計画の基礎資料作成のため」、研究をしてきたという。
 研究の目的は、「ピンチをチャンスと捉え」「これまでの経済振興策にとらわれない、新たな発想に基づく事業を創造する」ことだと言う。
 その後、復旧・復興にかかわるペーパーがいつか出されているが、最初に出されたものがこれだった。



【Ⅱ】恐るべき「新たな発想」



(一)「新たな発想に基づく事業」とは


 中身を見てみよう。「新たな発想に基づく事業」として、9件あげている。中でも目を引くのは次の3件。①津波被害地における総合産業経営体の設立、②放射線利用研究施設群の形成、③ロボット工学産業など新分野への進出。要約すると、以下のようなものだ。

①企業型農業

 「これまでの個々による農業では、基盤が脆弱なため、…『持続的に成長できる農業』として再興する」。
 沿岸部の農地が津波で被害を受けた農地を集約・再整備する。そこに、植物工場・養殖工場・花弁工場、さらに木質バイオマス発電・ソーラー発電などのプラントをつくる。それを経営する「大規模農業生産法人」「総合産業経営体」を、外部資本と市の共同出資で設立する。
 グローバル企業は、兼ねてから、TPP参加の流れの中で、企業型農業への参入のチャンスを狙っていた。しかし農地法などの制度と農民の抵抗によって簡単には進まなかった。グローバル企業は、津波被害を、従来の小規模経営による農業を整理・再編する好機と見ている。その意図を具体化したのが、「津波被害地における総合産業経営体の設立」だ。

②「学術的価値が高いフィールド」

 「本市は、放射能による人体あるいは環境に及ぼす影響を明らかにしていくフィールドとして重要な意義を持つ」。「放射線を有効活用した先端医学の提供」、「低レベル放射線の影響の機構の解明」を研究する。
 そのために、南相馬市立病院を中心に、放射線利用研究施設群を形成する。また、南相馬市と周辺住民、原発作業員を対象に、「徹底した健康診断とデータの蓄積」を行い、人体や環境への影響の研究する。
 一読して、驚かされるのは、「放射能による人体あるいは環境に及ぼす影響」の研究が、「学術的価値が高いフィールド」という文言だろう。「徹底した健康診断とデータの蓄積」を行うとも言っている。住民がモルモットにされるとしか読めない。
 さらに、「放射能という言葉の負のイメージに果敢に挑戦し、これを払拭する放射能の有効活用を図る」という文言にも驚かされる。「放射能の有効活用」などできるのか、《放射能にプラスのイメージ》などあり得るのか。このペーパーを貫く立場は、《放射線による健康被害はない。むしろ健康によいものだ》というもの。さらに《市民が不安がるのは、充分な臨床データがないから。健康によいと立証するための研究を》と提案している。
 市民を放射能に馴らし、形を変えて原子力を推進しようとしていると言う外ない。

③廃炉ビジネス

 「事故発生から5~10年程度の期間が必要と言われる今後の原発解体処理を、安全、安定的に実施するために、・・・ロボット技術の実用化研究を推進」。
 南相馬市に、ロボット技術の研究機構、特殊工作機械のメンテナンスセンターや現地研究所を設置、遠隔操作型の大型建設機械の企画・設計・製造の基地にする。
 こういうのを「廃炉ビジネス」という。原発は、造るのに1兆円、壊すのにも1兆円というものだ。最悪の事故であれば、10年どころか30年以上、廃炉費用はかさむ。それが原子力産業にとっては、大きなビジネスだ。
 それを南相馬市に誘致して、地域の工業生産を回復させようという思惑だ。

 〔なお、この3件以外の「事業事例」は、滞在型観光、四季イベントなど。〕


(二)誰のため?


 このような施策が、仮に実現するとして、一体、誰のためになるのか。


大企業がエントリー


 市は、この「事業事例」への参画する企業を8月に募集し、39の企業等がすでにエントリーしている。そのうち、福島県外の企業等が29社、県内は10社。
 県外で目を引くのは、日立、双日、NEC、大成建設、IHI、竹中工務店、日揮、千代田コンサルタントなど。電機、建設、プラント、商社などのグローバル企業であり、原子力産業にも深く係わってきた企業ばかり。〔なお、児玉東大教授も、アイソトープ除染研究会として、エントリーしている。〕
 当然だろう。とくに上述の3件は、圧倒的な資本力と技術力を必要とする。とても地場の企業が太刀打ちできるようなものではない。


市民はどこに?


 一体、この「事業事例」の中で、市民はどう位置づくのか。
 「事業事例の研究」の中に、「市民の協力・行動」という項目がある。たとえば、企業型農業では、「土地、労働力の提供」、放射線利用研究では、「健康診断の受診」。
 これしか書いていない。つまり、市民は、この事業の主体ではない。グローバル企業の求め応じて、土地や労働力の提供し、放射線研究の研究対象となる。市民を、そういう存在としてしか扱っていない。


(三)地域を破壊するショック・ドクトリン

 
 宮城県の村井知事が「東日本復興特区」構想を推進している。津波震災を奇貨として、グローバル企業にたいする規制緩和と税制優遇などを促進しようというものだ。この構想を法的に支える復興特区法案も成立した。(12月7日)
 新自由主義批判の論客として著名なナオミ・クラインは、このようなやり方を「ショック・ドクトリン」という言葉で批判している。「ショック・ドクトリン」とは、戦乱や災害による経済危機につけ込み、そのショックを奇貨として、政府・行政とグローバル企業が一体となって、平時にはできないような激しい市場原理主義的な改革を強行すること。 要するに火事場泥棒だ。クーデター後のチリからハリケーン・カトリーヌ後のアメリカまで、その例は枚挙に暇がない。
 「事業事例の研究」で打ち出されている考え方は、この南相馬版に他ならない。
 「事業事例の研究」は、被災を奇貨として、グローバリズムを一層、推進しようものだ。それは、官僚とグローバル企業の利害であって、地域の産業・雇用・生活にとっては、一層の破壊と疲弊しかもたらさない。



【Ⅲ】誰が進めているのか?



中央官僚が派遣 


 南相馬市には、震災後、内閣府、経産省、保安院から中央官僚が派遣されている。
 市役所の事務方を束ねる村田崇副市長は、震災直後の4月、内閣府から異例の人事で着任。前職は内閣府沖縄振興局総務課課長補佐の36歳。沖縄振興局といえば、アメとムチを担当する部署。中央官僚に直結した情報と人脈を武器に、市の幹部職員を抑え込んでいる。
 また、上述の「事業事例の研究」の3件を執筆したのは、経産省から来ている官僚だと言われている。たしかに、現場や市民の気持ちを少しでもわかる者にはとても書けない文章だ。

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(村田崇〔たかし〕・南相馬市副市長。石川県出身、36歳。東大経卒、自治省(当時)入省、総務省自治財政局公営企業課制度企画係長、長崎県総務部財政課長、内閣府沖縄振興局総務課課長補佐など)
 

市民の不信を買う桜井市長


 桜井市長は、産業廃棄物処分場建設に反対する市民運動の力で、現職を破って市長に当選した人だ。震災最中にユーチューブで窮状を訴え、政府の対応を批判したのは、この人らしいやり方だった。しかし、最近はそういう発言がめっきり減っている。
 これには、次のような話が町の中で聞かれる。内閣府・原子力災害対策本部の官僚たちの間では、桜井市長が何か発言する度に、「また南相馬か」と苛立っていた。そして、程なく、中央官僚直結の村田副市長から、「市長、発言を控えてください」と圧力がかかった。
 ところで、桜井市長にたいする市民の評価は厳しい。予想もしない危機と困難の中、誰がやっていても批判を受けるだろう。そのことを踏まえて上で、なぜ市民は厳しいのか。
 それは、桜井市長が、何を守ろうとしているのかという問題だ。放射能汚染の中で、市民の命と健康が危険にさらされている。市民の命と健康、それが守るべき第一のはずだ。ところが、市長にあって守るべきは、「市民」ではなく「市」になっている。人口が減り、収入が減ったら市は立ち行かないという理由から、放射能汚染から避難している市民を引き戻そうとした。こういう姿勢が市民の不信を買っている。 
 そして、市民の支持を失えば失うほど、桜井市長は、中央官僚に頼るしかなくなっているように見える。
 

大規模農場経営を旗揚げした渡辺前市長


 7月、「複合型大規模農場経営研究会」という組織が発足した。津波被害を受けた沿岸部で、食料・食品、燃料、発電の総合エネルギー企業を目指すという。農地の集約化には特区制度でとしている。
 上述の「事業事例の研究」と軌を一にしているのは偶然ではない。
 「研究会」の会長には、南相馬・鹿島町土地改良区の渡辺理事長が選ばれた。渡辺氏とは、桜井市長と争って僅差で落選した前市長。南相馬市の各界・各層に影響力を持っており、震災後、ブログなどで積極的に政策を発信している。そうすることで、市民の桜井市長不信を促進する形になっている。
渡辺前市長は、自身のブログで、《津波で被害を受けた農民たちは、兼業化と高齢化で「農業再開の意欲はほとんどない」、だから「複合型大規模農場経営」が求められている》という趣旨を展開している。干拓した広大な農地が塩害と放射能被害を受けたのは事実。被災した農民が茫然自失となったのも事実。しかし、そもそも農業・農民を疲弊させてきた戦後の農政やグローバル化だった。そのことににたいする真剣な検討が全くない。
 渡辺前市長は、土地改良区の理事長として、「事業事例」で打ち出された「大規模農業生産法人」「総合産業経営体」設立に、影響力を持つことになる。


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(渡辺一成〔いっせい〕前市長。旧原町市出身、67歳。東北大中退、旧原町市議、県議、旧原町市長、合併後の南相馬市長、2010年1月の市長選で落選)


市民不在の混沌の中で


 「南相馬市の復旧・復興を市民が主体となって進める」として、「復興市民会議」や「復興有識者会議」が設置された。しかし、実際のところは行政の主導で行われている。突っ込んだ議論はほとんど行われていない。事務方のお膳立てを追認する会議になっている。
 たしかに、上述の「事業事例の研究」以外にも、いくつものペーパーが出ている。〔南相馬市のウェブサイトに掲載〕しかし、「事業事例の研究」が官僚によるグローバル企業のための復興ビジネス計画あったとすれば、その他のペーパーは、行政のための計画であって、市民のためのものになっていない。
 そういう状況の中で、実務的には、「事業事例」に即して、エントリー企業も決まるなど、既成事実が重ねられている。
 これが官僚のやり方だ。
 市民は、「事業事例の研究」の中身も、存在すらも知らされていない。市民が、問題に気づいて反対の声をあげたときには、「もう遅い」「すべては決まっている」という風に持っていこうとしている。
 また、桜井市長が市民の不信を買って官僚に頼るしかなく、外には渡辺前市長という遊軍がいる構図は、中央官僚にとって、都合がいいものになっている。
 市民が求めているのは、普通の生活の再建だ。それが遅々として進まないことに苛立っている。しかし、それは、単に、行政がサボっているからではない。市の中枢部分が、市民不在のところで、市民の求める生活再建とは全く違う、復興ビジネスという方向に突き進んでいるからなのだ。



【Ⅳ】市民の力で復興の議論を



 復興計画は必要だ。誰かが復興の絵を描く必要はある。
 しかし、「事業事例の研究」で提示されている復興計画は、被災を奇貨として、グローバリズムを推進しようもので、実は何ら「新たな発想」ではない。グローバリズムを不可抗力のように前提化する狭隘な世界観・歴史観。企業の競争力がないと日本がダメになり、地域の生活もダメになるという呪縛。政治と経済の中心にいる人びとの頭を支配している牢固とした発想に基づくものだ。
 求められているのは、こういう発想から脱却することなのだ。
 地方・地域は、グローバル企業の下請けや、大都市への供給地ではない。地域の伝統文化・自然条件・地理条件にこそ、根ざすべきだ。そして、市民・住民自身による協同組合的で相互扶助的な生産システムによってこそ、危機と困難を乗り越えていける。
 被災の中で蘇った市民同士の助け合いこそが、真の復興の基盤だ。放射能から子どもを守るために、国や行政とぶつかりながら、市民が自主的に始めている議論と行動の中にこそ、真の復興の道がある。









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  1. 2011/12/08(木) 19:27:50|
  2. 南相馬市
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:1
<<酪農家の慟哭   飯舘村 | ホーム | 除染期間中だけでも一時避難を   渡利地区で住民集会>>

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はじめまして。
12月2日に南相馬市でマラソン大会が開催されました。大会では、子供たちも参加して線量の高い地域を走りました。私の家族は福島市、郡山市、白河市西郷村に住んでいるのですが、学校に通っている甥たちがもしこのようにマラソン大会に参加することがあったら、と考えるものがありました。
このサイトはそうゆう時に出会ったものです。自分で記事を書くときに、こちらの記事のいくつかを転載させていただきました。(だいぶかな^^;)
こちらに 南相馬市のマラソン大会について、意見を交えながら書いてみました。

http://mie-athearn.blogspot.com/

私は現在アメリカのメイン州に住んでいます。
アメリカはもしアメリカは世界一原発の多い国で、東部は特にplantが集中しています。老朽化が進んだplantがいくつもあります。
今年の秋にはハリケーンSandyがこちら東部にもきて、いくつかの原発でも問題がありました。
ニューヨークの近くにあるインディアンポイント原子力発電所は、NY中心部から 65kmの距離にあります。この原発にもハリケーンが通過した後問題がありました。
もし何かあれば大変なことになるのは必死ですが、こちらに住んでいる人達の意識は低いようです。
アメリカの先住民の方たちが住んでいた地域にはウラニウムの鉱山があって、そのウラニウムを掘るための労働力になってきた歴史があります。閉山した鉱山はそのままにされて、鉱山とそれを取り囲む環境への放射能汚染のため、この地域近くに住んでいる人々の内部被爆が深刻になっています。アメリカではそのことはあまり知られておりません。
いちど原発に事故が起きたら、どうゆうことになるのか、チェルノブイリやふくしまのように、事故後、昔のふるさとを失うということがどうゆうことなのか、私達はそのことについて、もっとイマジネーションをもたなければならないと思います。

このサイトにはアメリカの人も一緒に考えなければならない多くのことが書いてあります。
よければこちらのサイトのいくつかを英訳させていただいてもよろしいでしょうか。
私の英語力ではどれくらいのことができるかわかりませんが、少しすつでも翻訳して、地元の人に伝えたいと思います。自分の地域を守る、ということがどうゆうことなのか、このサイトを通じて、こちらの友人と一緒に勉強できればと思っています。
今後ともどうぞよろしくお願い致します。

美恵
  1. 2012/12/06(木) 00:26:00 |
  2. URL |
  3. アサーン美恵 #lMsSFVok
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